インターネットは、私たちの生活を多くの点で便利ににしてきました。生活に必要な情報のほとんどは、マウスを数回クリックするだけで取得できます。しかしその作業は、ボタンのクリックやファイルのダウンロード、別のウィンドウへの移動などと、同じ作業を何度も繰り返す必要のある退屈なものです。
AutoMateを使用すると、それらの退屈な作業をソフトウェア・ボットに引き渡して、ユーザーは本来の情報を選択したり、その価値を見つけることに専念でき、ユーザーにとっての貴重な時間を取り戻すことが可能です。
Webページ操作へのAutoMateの適用では、次のようなユースケースがあります。ここでは4つ、ご紹介します。
（１）オンライン・アプリケーションの稼働監視を自動化
フロリダに拠点を置くPSCU Financial Servicesは、米国内1300以上の金融機関に対して各種サポートサービスを提供している会社です。
そのサービスの1つに、信用組合のオンライン・アプリケーションの稼働を30分ごとにチェックするという監視・運用管理作業があります。以前は手動と目視によるチェックで対応してきましたが、人力に依存するその作業の負荷が高く、大変なことは言うまでもありません。
そこで同社はAutoMateを採用し、監視システムへのログインから監視結果の送信までの一連の作業を自動化するボット・システムを開発しました。
実は、このボット・システムの開発に要した時間は、わずか20分だったと言います。信用組合の会社ごとにある監視システムのWebサイトへのログオンに必要なキー操作を指定し、キー入力の順番に従ってジョブを設定し、さらにユーザーの入力をシミュレートして、クライアント向けWebアプリケーションの可用性を検証し、サーバーの停止をチェックする、というAutoMateを使った一連の設定です。
このボット・システムの導入により、同社では1カ月あたり400時間の節減を実現しています。PSCU Financial Servicesのミニ事例は、下記をご覧ください。
海外ミニ事例｜PSCU Financial Services、バッチ処理の開始・実行・監視をAutoMateで自動化
（２）Webサイトを稼働監視し、アラートを自動通信
HelpSystemsでは、自社サイトの監視にAutoMateを利用しています。それも、ある時、Webチームのスタッフの一人が、それまで手動で行っていたWebサイトの稼働監視にAutoMateを使えばよいことにふと気がついたのが発端です。
自動化の操作手順としては、Webサイトをスキャンし、エラーがあればそれを特定し、それをメールやテキストメッセージ、Slackのそれぞれを使って運用関係者に送信する、というものです。
AutoMateのスタッフは、このボット・システムを10分もかからずに開発しています。
（３）Webサイトから膨大な請求データを取得し、統合
ニューヨークに本社を置くMetTelは、請求書発行サービスなども提供している大規模な情報通信プロバイダーです。
請求書の発行サービスは当初、従業員にとって非常に負荷の高い作業でした。40人の従業員は、顧客のWebサイトに手動でログインして個々の請求情報を手動で取得し、さらにそれを統合する必要があったのです。
同社ではこの作業を、AutoMateによってすべて自動化しました。Webサイトへのログインからサイト上の個々の請求情報の取得、そしてそれらを統合するまでを自動化したのです。これにより、反復的な手動作業を大幅に削減し、時間短縮を実現するとともに、人的ミスもなくすことができました。
（４）店舗用ディスプレイ情報の受信～配信を自動化
流通業者向けのディスプレイ・ソリューションを提供しているVestcomでは、顧客から受信したディスプレイに関する情報を処理し、個々の店舗・棚向けのディスプレイ用コンテンツを作成し配信するまでの作業を、AutoMateで自動化しています。
この一連の作業では、送信されてくる膨大な商品情報の中からディスプレイに必要な情報を選別し、棚用ラベルのコンテンツとするだけでなく、表示のタイミングやナビゲーションなどを考慮しなければなりません。また、送受信に使われるさまざまなネットワーク・プロトコルも考慮する必要があります。
Vestcomはこれらの複雑で煩雑な作業をAutoMateで自動化しました。導入効果について同社では、作業の効率化と時間短縮、人的ミスの削減に加えて、顧客（流通業者）の期待に柔軟に応えられることを挙げています。Vestcomのミニ事例は、下記をご覧ください。
海外ミニ事例｜Vestcom、顧客からの注文・依頼をAutoMateで自動処理、翌日納品を実現
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人間の従業員とともにボットを稼働させることによって、手動によるWebサイト作業に費やしていた時間をボットに代替させることでき、より付加価値の高い活動に集中することが可能になります。